日本近世史

富士山宝永大爆発

永原慶二。集英社新書。2002年刊。
　宝永４(1707)年11月に起こった富士山の宝永噴火においては、溶岩の流出はなかったが、そのかわりにもの凄い量の降砂災害があった。そのため二次災害とも言うべき酒匂川の洪水が大きな問題であった。降った砂を川に捨てざるを得ないこともあり、その砂が川底をあげてしまったことによるものである。
　これに対して幕府の対策はいかなるものであったのか。本書は噴火後の80年にわたる施策を丹念に追っている。時の老中が小田原藩主であったこともあり、同地方は緊急に幕府領に改められ、「諸国高役金」を各藩から石高に応じて徴収した。ここまでの幕府の威力は確かに凄いものがあり、期限通りに高役金は約49万両納入された。しかし、ここからが問題で、悪名高い勘定奉行・荻原重秀は、元禄以来の華美による財政難の補填にそのかなりの部分を流用したようだ。しかも救援に16万両使用した、という記録と、現地に実際に使用された記録のある6万両との差額＝使途不明金が10万両もある。
　また普請を町人請負形式で行うにあたっても、ゼネコンと当局の癒着の構造があるらしく、落札請負金６万３千両の工事で当該商人は５万両の儲けを得たという。それでも雇用された現地被災者にとっては貴重な現金収入なのであった。

富士山の噴火 ─ 万葉集から現代まで ─

つじよしのぶ（都司嘉宣）。築地書館。
この本は上２つとは違い、日本古代史の本ではない。
しかし、富士山がいつ噴煙をあげていて、いつ噴煙をあげていなかったかを、詩歌文学などを資料として科学的に分析する手法は、古田氏や中小路氏と共通するものがある。
著者は地球物理学者で地震を専門とする人であるから、詩歌文学以外、公的資料・地域伝承その他も使って、古代から現代にかけての「富士山史」ともいえるものに仕上げている。

馬琴一家の江戸暮らし

高牧實。中公新書。
「八犬伝」の作者馬琴、およびその長男の嫁は詳細な日記をつけていた。この本はその内容を、家族の結婚・お産・離縁・死別、台所事情、近所づきあい、住居・便所・風呂などのジャンルごとに詳しく紹介している。
しかし、本当に日記の引き写し的にダラダラと書かれているだけなので、読み物としてはきわめて退屈な本である。山本博文氏がこれを題材に書いたら、もう少し面白いものになったろうに。

伊予小松藩会所日記

増川宏一。集英社新書。2001年。
「原典解読：北村六合光（くにてる）」とクレジットされている。著者の増川氏は高校卒業後、将棋など盤上遊戯史の研究に没頭されてきた方である。
ここで扱われている伊予小松藩とは、現在の愛媛県小松町にあたり、禄高は１万石、江戸初期に藩が成立した時の藩士はたったの21名。１万石以上が大名であったからこれ以下はないという最小の大名であった。にもかかわらず明治維新まで藩は存続し、ほぼ江戸時代全期間をひとつところで命脈を保つことができた。その藩の家老他数名が月番で書き続けた藩の記録が「会所日記」である。これを見ると小藩ならではの、藩のすみずみまでの掌握ぶりがわかる。

シュリーマン旅行記　清国・日本

ハインリヒ・シュリーマン。講談社学術文庫。
トロイの発掘に先立つ６年前の1865年、彼は世界旅行の途中で中国・日本を訪れている。これはその見聞記である。シュリーマンは自伝「古代への情熱」第一部の末尾にこの本を書いたことも記している。
中国で万里の長城を訪れた彼は、銃眼があるのを見て「2000年前には火薬はなかったはずだが」と書いている。現存する長城は明の時代のものが主であることを知らなかったようだ。また香港の海賊の首領はヨーロッパ人だ、とも書いている。興味深い報告だ。
さて、中国の記事は三分の一で、本書の大半は日本での記事および日本文化論である。彼が当時の日本の様子をすみずみまで観察していることに大変驚かされる。

武士の家計簿　－　「加賀藩御算用者」の幕末維新

磯田道史。新潮新書。2003年4月刊。
はじめに著者（1970生、慶大卒、慶大・宇都宮大・大妻女子大非常勤講師）が、この本の基礎資料を古書店で入手する経緯が書かれている。「加賀藩猪山家文書　入払帳・給禄証書・明治期書状他　天保～明治　一函十五万円」を彼が入手したのは平成13年(2001)夏のことである。それで「あとがき」は2003年1月であるから、資料解読からこの本を書き上げるまで１年半しかかけていない！
武士の世界ではとかく算術などは商人がやることとして軽視されていたが、加賀藩では数学・算術が盛んであり、猪山家はその藩の「御算用者」をつとめていた。「算術から身分制度が崩れる」という世界史的法則がここでも通用しており、同家は家格は低いが、享保年間に前田家の陪臣から直参に「御算用者」として採用された。以来５代にわたり幕末維新までその筆頭的地位を、世襲ではなく能力（すなわち子供への教育）によって維持した。「御算用者の筆頭的地位」と書いたのは、猪山信之が江戸における「婚礼方御用」すなわち将軍家斉の姫と前田家藩主の婚礼の取り仕切り役（文政10年＝1827年、この時加賀藩に現在の東大の‘赤門’が建てられた）、その子直之は藩主の御次執筆役（すなわち秘書）を勤めたからである。
このように重要な仕事をまかされる職についても、武士の収入は家格で決まるため、猪山家の収入はあくまで下層武士のそれだった。にもかかわらず、職務がら必要経費は高くつき、借金で破産直前の状態までなった。そこで天保13年＝1842年、信之・直之の父子は一大決心をして「借金整理」を断行した。この時から、武士の世界での会計のプロの一家が、家計簿をつけはじめ、それが上記の基礎資料ということになるのである。
まず同家は所持品を売り払い借金返済をはかった。そのため同年の所持品売却額リストが残された。その不退転の決意から親戚の援助も受けられた。それでもなお借金総額に足りない。しかし、同家は大口融資先の商人たちを相手に「元金の４割はこの場で返済する。そのかわり残金は無利子10年賦にしてほしい。」と交渉し、目先の利に聡い商人たちはこれを了承。これで猪山家は利払の圧迫から解放され、破産直前の状態から甦ったのである。
さて、幕末の動乱の時期に、直之の子である成之は江戸で「御主殿様御用人衆執筆加役人」＝上記の姫様とその取り巻き連中の秘書役をつとめていたが、そこから一転して兵站事務にあたることになる。前田家は最初は徳川慶喜側だったが、鳥羽伏見の戦いの後は朝廷側に転じた。その間の成之の働きを見ていた新政府側は、彼を薩長軍総帥・大村益次郎の「軍務官」としてヘッドハンティングした。そこから始まって1870年には新政府の「海軍掛」となった。ちなみに父・直之も維新直後は華族・前田家の東京の屋敷における「御家令席主簿」すなわち東京屋敷内の最高職にして会計最高責任者となっている。以後の彼らの観察により、明治時代における「士族の没落」の現実もかなり具体的に描写されている。また、成之は子供の教育にも熱心で、その甲斐あって子や甥も皆海軍に入っている。下級武士から算術の才によって出世した猪山家なればこそである。

幕末の天皇

藤田覚。講談社選書メチエ。
今谷明氏の本によって、中世から近世初期にかけての天皇の権力の実態が、
明らかにされているが、この本は、その続編として読むとよい。
明治の前史としての光格・（仁孝）・孝明という幕末の天皇について、彼らがいかに水面下であるべき天皇像をめざしていたかが記されている。

　この本を読むまで知らなかったのだが、「～天皇」という称号は、なんと第62代村上天皇以来使われておらず、第63代冷泉院以後ずっと「～院」と「おくりな」されていた。それを光格天皇が復活したという。
　「おくりな」にも格があって、

「諡号」・・・・生前の功績を称えておくられる美称で、漢風の「桓武」などや、和風の「天之～～」などがある。
「追号」・・・・賛美の意味を含まず、普通は「醍醐」「白河」などの地名をつける。

という。だから「冷泉院」だと「追号＋院」だが、「光格天皇」だと「諡号＋天皇」となり、全く格が違うのである。普通われわれは全天皇を「～～天皇」と呼んでいるが、これは大正１４年（1925）に政府が決めたことで、たとえば「後醍醐天皇」などというのは歴史的には正しくないのである。（この点は古代のたとえば「推古天皇」などの「漢風諡号」についても同じ）

元禄御畳奉行の日記　－　尾張藩士の見た浮世　－

神坂次郎。中公新書。
尾張藩御畳奉行・朝日文左衛門重章が18才の時（元禄4年,1691）から45才の死の前年（享保2年,1717）まで、えんえんと書き続けられた日記「鸚鵡籠中記」37冊。なぜか名古屋城の藩庫の中で披見を許されないまぼろしの書として260年以上眠り続けていた。明治になって後も尾張徳川家から公開されず、ようやく昭和40年代になって世間の目に触れることになった。
元禄に生きた酒好き女好きのありふれた侍だが、好奇心旺盛でかつ無類の記録マニアが、当時の世相を赤裸々に書き残している。

幕末武士の失業と再就職　－　紀州藩田辺詰与力騒動一件　－

中村豊秀。中公新書。
安政２年、紀州藩の田辺に居住する田辺与力横須賀組一統に対し、紀州徳川家から、支藩安藤家への支配替の通達が届けられた。横須賀組20家はこれを拒み、家康以来の徳川直臣の家柄である証拠書類をもって安藤家と執拗に通達撤回の運動を行うが、決裂、整然と田辺を退散して浪人となる。しかし６年余の浪々の後、一統は復帰運動を展開、幕閣への働きかけなどが奏功し、晴れて紀州家へ復帰を果たす。
彼らは、復帰後そろって紀州藩の城である三重県松坂城の御城番をつとめる。彼らが住んだ御城番長屋は現存しており、今も彼らの子孫の何人かが住んでいるという。
彼らはその後の明治維新で士族授産により、15人で「苗秀社」なる会社を組織し、その合資会社は現在も存続している。