ここで「信頼」とは、「相手の人格や行動傾向の評価に基づく、相手の意図に対する期待」のことである。
それに対して「安心」とは、「相手の損得勘定に基づく相手の行動に対する期待」のことである。
また、「相手の行動によっては自分の身が危険にさらされてしまう状態」のことを「社会的不確実性の存在する状態」と呼ぶ。
（第３章ではさらに、「相手の意図についての情報が必要とされているのに、その情報がない状態」のことを指す、としている。）
すると、「信頼」が意味を持つ場合というのは、「社会的不確実性」が存在している場合である。それに対して、「社会的不確実性」が存在していない時には、人は「安心」を感じているのである。
「相手が自分に不利になるようなことをすると、相手にも不利な状況になる」という場合、「相手の被るであろう不利益」が「社会的不確実性」を消している状況なのである。
日本は、これまで「よそ者」を排除し「仲間内」での安心社会をきずいてきた。しかし、現在はその「安心社会」が崩壊しつつある。
しかし、それは必ずしも「信頼の崩壊」を意味しない。むしろ「信頼社会」へ移行していく良い機会と考えられるのである。
普通、常識として信じられていることに、「日本は信頼社会であるのに対して、アメリカは信頼よりもドライな契約関係が重要視されている」ということがある。しかし、調査によればこれとは全く逆の結果があらわれている。
また「社会的ジレンマ」実験の結果も興味深い。
「社会的ジレンマ」とは、「お互いに協力しあえば皆が利益を得ることができるのに、各人が自分の利益だけを考えて行動すると、結局は誰もが不利益をこうむってしまう」という状況のことである。
こういう状況をモデル化したものが、「社会的ジレンマ実験」と呼ばれる社会心理学の実験である。
この社会的ジレンマ実験が明らかにした最も重要なことは「他の人が協力してくれるという期待が持てないときは、ほとんどの人が協力的な態度をとらない」ということである。
実験に参加した大多数の人たちは、「自分だけの利益のために他人に迷惑をかけても平気でいられる」ほど利己的ではなく、「もし皆で協力しあえるのならば自分も協力したい」と思っていた。しかし、そう思っている人でも、「他の人たちは協力する気がないのではないか」と心配になると、結局は協力しなくなってしまうのである。
よく「日本人は集団主義的でアメリカ人は個人主義的だ」と考えられているが、それは浅薄な「常識」である。
日本人が集団主義的なのは、一言で言えば、日本社会には「相互監視・相互規制のしくみ」が存在しているからである。だから、その「しくみ」から解放されたところでは、日本人は「旅の恥はかきすて」的な行動をとることがしばしばあるのである。
これは、社会的ジレンマ実験で、相互監視・相互規制のしくみがある場合とない場合を実施して、その結果を日米で比較すれば明らかである。
「日本人は恥の文化、西洋人は罪の文化」と指摘したルート・ベネディクト「菊と刀」も、その根本に「日本社会には相互規制が存在している」ことをあげている。
しかし、高度経済成長以後、「日本型システム」が美化される中で、「日本人は自発的に集団主義的行動をとる」というかたちで理解されるようになってしまった。しかし、それは「神話」なのである。
普通、人は − 本書での定義とは異なり − 「社会的不確実性が存在しない状態」を「信頼社会」と考えている。
たとえば、有名メーカーのパソコンを買う場合に、そのメーカーを「信頼している」と考えている。
しかし、有名メーカーが提供しているのは「安心」である。
というのは、我々は、「有名メーカーは評判を重視しているのだから、もし粗悪品を出したら彼ら自身の不利益になるだろう」と考えているからである。
これは「安心」を感じているのであり、有名メーカーの人たちの「人格」を「信頼」しているのではない。
「社会的不確実性」が存在している時に我々はどう行動するか。選択肢は２つある。
１つは、相手を「信頼」することである。
もう１つは、社会的不確実性を取り除くことである。これにはさらに２つのやり方がある。
１つは、相手から「担保」をとること。これは手っ取り早い方法で相手の利害を拘束し社会的不確実性を取り除けるが、常に適当な「担保」がみつかるわけではない。
もう１つは、「特定の相手との間に安定したコミットメント関係を築くこと」である。企業の系列関係などがこれにあたる。あるいは田舎の村落共同体もそうである。
コミットメント関係にも、互いに魅力を感じている場合の「恋人型」と、単に社会的不確実性を避けるための「やくざ型」の２つがある。もちろんここで問題にしているのは後者である。
コミットメント関係とはその定義からして「他に良い利益を与えてくれる相手に簡単に乗り換えるのではなく、その他の相手から得られる利益を犠牲にしてもこれまでの相手との関係を続ける」ということである。
この場合、「他の相手から得られるはずの利益を犠牲にしたという損失」を「機会費用」という。
一方、他者を「信頼」して取引するにしても、その相手が信頼できるかどうかの調査その他の費用がかかるが、これを「取引費用」と呼ぶ。
これら経済用語を使うと、「社会的不確実性が存在する状況での取引には、大きな取引費用がかかる」が、一方「社会的不確実性を避けるためにコミットメント関係を維持するには機会費用がかかる」ということが言える。
よって、機会費用が取引費用を上回るようになってくる場合には、社会的不確実性が存在するからといって必ずしも仲間づきあいをしていれば良いというものではない、ということになる。
とはいうものの定義からしてコミットメント関係の解消は難しい。
これはコミットメント関係を続ければ続けるほど、「よそ者を信じられなくなる」という心理的状態になってくるからである。これを「安心の呪縛から抜け出せない状態」と呼ぶ。
この「安心の呪縛」から抜け出す推力となるものが「一般的信頼」なのである。「信頼の解き放ち」とはそのことである。
日本人はいままで「安心の呪縛」にとらわれていたため、莫大な機会費用を支払い続けるというムダを行ってきたのである。だが今やその状況が「崩壊」しつつあるわけである。
ここでも社会心理学実験によりさまざまな「常識とは正反対の結果」が得られている。
一般には「信ずるものはだまされる。お人好し」ということが言われているが、実験ではその正反対の結果が出ている。
むしろ「高信頼者」は、他人が信頼できるかどうかということについての情報に敏感な「社会的知性」が高い人である。
それに対して「低信頼者」は、最初から信頼度が低いので、「本当に相手が信頼できない人だ」という情報が与えられてもあまり信頼度に変化がない。つまり情報に鈍感である、と言える。
高信頼者はそういった情報を与えられた場合には、すぐに相手に対して警戒的態度をとる。
また別の実験によれば、「すでに相手に対して情報がある知り合い同士」の間で他人の行動をうまく予想できたのは、「正直・公正・協力といったことが重要だと考えている高信頼者」だった。逆に、うまく予想できないのは「上記のようなことを重視しない低信頼者」だった。
つまり高信頼者は、他人との協力関係を積極的に追求するため、その過程で社会的知性を育成する機会にめぐまれた、と言える。
これは逆の方向からも説明できる。社会的知性の低い人は、他人との関係でだまされたり、ひどい目に遭わされたりしたことが多く、その結果「信頼」度が低くなってしまった、ということである。
知能は多元的だ。脳は「小さな別々の作業を自動的にとっさに処理する部分」の集合体だ。それらは人類の進化の過程で「環境に適応した」結果形成されたものである。
知能はおよそ次のような独立した７つの部分に分類できる。
そして２つのパーソナルな知能として
本書で重要なのはパーソナルな知能の２つである。この２つは互いに独立している。それは、それぞれ次のような別々の社会的適応課題に関係しているからである。
すなわち
が必要なのである。
高信頼者は、仲間内だけではなく、あまりよく知らない相手ともつきあってみようと思うから、人間性検知能力が高い。
低信頼者は、「社会的びくびく人間」であり、仲間内での安心をもとめるから、関係性検知能力は高い。また仲間内でも、その関係性検知能力を使って人間関係を積極的にうまく処理していくことはしない。
さらに、高信頼者は「他人への共感能力が高い」が、低信頼者は「共感能力が低い」という結果も出ている。
一般には集団主義者は共感能力が高いとおもわれがちだが、「集団内にこもる低信頼者」が関係性を検知する際には「共感」は必要ないのである。
それに対して集団外部に「信頼」できる人をもとめる高信頼者は、「共感」した上で「信頼」できるかどうか判断するのである。